大企業はもちろん、中小企業も取り組み始めているSNSマーケティング。
インスタ映えの拡散により事業が上手くいっているニュースをよく耳にします。

しかし実際、SNSマーケティングってどうなのでしょう？

私自身もSNSをやってはいるものの、他人の言動に左右されない人なので、FBで”いいね！”が回ってきてもあまり関心がありません。
もちろん関心のないものには”いいね！”しません。頼まれてもやりません。
ですので、SNSマーケティングってどうなの？と思う訳です。

先日新聞を見ていて「これなんだな」と思うコラムがありました。

”ネコ型顧客「広告うざい」”

ネットイヤーグループ株式会社が提唱する”ネコ型マーケティング”。
顧客セグメントを「ネコ型顧客」「イヌ型顧客」の2つを定義し、従来のマーティング施策には反応しないタイプを「ネコ型顧客」、大好きなブランドが行うマーケティング施策に従順に反応するタイプを「イヌ型顧客」と呼んでいます。

私のような、広告や他人の言動に左右されない人はネコ型顧客で、SNSマーケティングに影響されにくいようです。
私自身には効果が無いので、SNSマーケティングってどうなの？と思ってしまうのですね。

最近は民放を見ないのでテレビコマーシャルを見ません。
見ても録画してCMを飛ばしてしまいます。
マーケティングを仕事にしている人間がなんということを！

自分の欲しいものは自分で情報を得る。
欲しいと思うようになるまでそっとしておいて。
他人から押し付けられるのはイヤ。

ネットイヤーグループ社が公表しているデータによると、このような人が半数存在していることになります。
こんな、私みたいなターゲットに届くマーケティングの手法が、マーケティングに携わる人にとっての今後の課題です。
SNSマーケティングで釣れるターゲット層と、釣れないターゲット層向けマーケティングの、併用施策が必要になるのでしょう。

丸井に行くと店員さんが寄ってくるのが嫌。
展示会ブースで見ていたいだけなのに売り子が説明しまくるのが嫌。
一度寄付だけなのに次回も是非にとの催促のお手紙が度々届くのが嫌。
嫌いな食べ物がオトーシで出てくるのが嫌。

そのマーケティング、実は機会損失なのかもしれません。

マーケティング担当者ってナニするの？セミナー

マーケティング内製化プロデューサー
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豊田マーケティング事務所
豊田栄康（トヨダヨシヤス）
http://www.toyoda.marketing
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米国おもちゃ販売大手・トイザらス社が破産の可能性、なんてニュースが飛び込んできました。

トイザらスが日本にやって来た頃、私は素材メーカーにて、玩具メーカーへの営業をやっておりました。
トイザらス日本1号店が出来て、早速視察に行ったのですが、
「これは日本人には向かないな」
というのが感想でした。
アメリカでは売れていたのかもしれませんが、日本の子供はこんなので遊ばないだろう、と思いました。
日本人は日本人なりの好みがありますし、商品の品質には大変うるさい人種です。
米国大手がやって来て日本の玩具メーカーちょっとヤバいかも、という黒船への危機感はなくなりました。

しばらくして別の黒船がやってきました。
米国オフィス用品販売大手・オフィスデポです。
オフィスデポが日本にやって来た頃、今度は私は筆記具部品メーカーにて、文具メーカーへの営業をしておりました。
オフィスデポ日本1号店にも早速行ってみましたが、トイザらスと同じ感想でした。
商品はとびっきり安いのですが品質が非常に悪く、ボールペン12本セットのうち7本はすぐ書けなくなってしまいました。
私は日本の文具メーカーの開発者と一緒に仕事をしていたので、性能と品質には大変うるさい人間です。
オフィスデポという黒船への危機感もなくなりました。

その後、日本の文具業界ではアスクルの大頭で、流通が大きく変わり、卸問屋が消え小売店も消え、メーカーも大手流通に沿った開発・生産をするようになっていきました。
従来日本の文具メーカーは、各社の研究開発者が思い思いに新製品開発をしていて、それぞれの独自性・こだわりがあったのですが、流通革命によって業界が大きく変わってしまいました。

そんな時代の流れで大きく変動する経済において、またひとつ流れから消えるかもしれない大手企業のニュース。
流れが急過ぎて、向こう10年会社は安泰、という大手で働くサラリーマンの保険はなくなってしまいました。
経営者がマーケットを読む力、変動に対応する力を身に付けてなければ、会社は流れから消えてしまいます。
従業員を路頭に迷わせないためにも、経営者は対マーケット戦略に取り組まなくてはなりません。

マーケティング内製化プロデューサー
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今日事務所に来てみると、DMが投函されていました。
マーケティングを仕事にしているものですから、一応は捨てないで見ます。
そのDMのタイトルには安心の2文字が…

安心・安全というキャッチフレーズはあまりにも目にすることが多く、それ故に響きにくくなってきました。
安心・安全というキャッチフレーズを用いた時、
・安心・安全を訴えたいのか？
・それとも安心・安全が副次的なものなのか？
・ただのキャッチフレーズなのか？
安心・安全の中身が伝わりにくい広告・宣伝が多いのです。

以前仕事で広告を制作していた時、安心・安全というキャッチフレーズを使うか否か迷いました。
確かに安心・安全につながる商品の宣伝だったのですが、お客さんが安心・安全求めているのはではなく、他の価値であることに気付いたのです。
そこで、メインのキャッチフレーズにはお客さんが欲する価値を、文面には”ついでに安心・安全が得られる”旨と根拠を入れることにしました。

求められているのは安心・安全なのか？
安心・安全は直接的なのか間接的なのか、

直接的に安心・安全といえる商品サービスとしては、ヘルメットメーカーやセキュリティ会社、保険などです。
間接的効果に安心・安全を謳うのであれば、その根拠がないと、ただの枕詞になってしまいます。
根拠・証明があって、はじめてキャッチフレーズが活きてきます。

政治家の選挙演説でよく謳われる「防災・子育て・高齢者の安心・安全」や、原発事故後の電力会社や政府の発言には、ちっとも安心・安全が感じられません。
安心・安全が言える証明、納得できる根拠を示して欲しいところです。

マーケティング内製化プロデューサー
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今年も中小企業白書・小規模企業白書説明会に行ってきました。
気になるところはやはり、私の事業でもあるマーケティングに関連するところです。
説明会では、後半時間が無くなって、肝心のマーケティングに関わる新事業展開の話が端折られてしまいましたので、事務所に戻ってから白書を全文ダウンロードして読み直しています。

中小企業白書の新事業展開（第2部第3節）というテーマにおいて、アンケート調査の結果から、マーケティングの重要性を説いています。
その中の一部に、市場ニーズの把握についてのデータがあります。
市場ニーズの情報入手先として、顧客や取引先とのやり取りが一番に挙げられており、また市場ニーズの把握を行う部門として、①営業部門、②経営企画部門、③マーケティング部門、となっています。

私も営業経験者なのですが、営業は顧客や仕入れ先から結構情報を耳にしているのです。
ただ、それを活かせるかどうかは、その営業マンのセンスによるものなのです。
自分の売り上げに直接つながるのであれば、情報を活用します。
営業部長や社長の耳にも届くと思います。
ところが、そうでなければスルーします。
実は新商品開発のヒントになるかもしれない情報を、営業マンの判断で見逃している場合があるのです。
この点は、改善の余地があると思います。

また、企業の規模や体力によるのですが、経営企画部門やマーケティング部門のような部門が無い企業もあります。
営業中心で回している会社です。
こういった企業では、先に挙げたように営業マンのセンスが低いと、隠れた情報を見逃してしまいます。
営業人員にコストをかけるよりも、マーケティング人材にコストを回すことが、将来への投資といえます。
営業人材は育っても個人のノウハウ止まりですが、マーケティング人材は育つと会社のノウハウになります。

白書を見ると、中小企業の経常利益は過去最高水準であると書かれています。
今の体力があるうちに、組織改革も検討すべきではないのでしょうか。

中小企業白書はまだまだ面白そうなデータがたくさん載っています。
私のようなコンサルタントには、良い勉強になります。
引き続き、小規模企業白書を読み解いてみようと思います。

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「なんでそんなことに気が付かないんだ！
誰でも分かることだろ！！」

社内でよく耳にする、怒気をはらんだフレーズ。
社員に対して”使えない”を連発する社長、いますね。

必ずしも社員がダメ、という訳ではないのです。
社内の情報の流れが問題なのかもしれません。

会社の組織が上手く機能していない場合、特に社長のワンマン経営が強い場合は、社内の情報の流れが上への一方通行になりがちです。
社員はみんな、社長の方を向いて仕事をしているからです。
これでは社員同士、横への情報共有が出来ません。

情報は社長に集中します。
社長は社内全体が把握できる位置にいるので、”ちょっとした事”にも気付くのです。
社員ひとりひとりは自分の周囲しか分かりませんので、社長の気付いた”ちょっとしたこと”にはなかなか気付くに至りません。

営業職は、自分の営業成績にしか頭にないので、同僚の営業とは情報の共有を行いません。
また、技術職の人、製造部門・サービス部門・SE部門は”何故か”営業と仲が悪いので、こちらも情報共有を行いません。
社員は単独で仕事をしているのです。

管理職や情報収集する部門など、ワンクッション置くことで情報の共有ができるようになった例があります。
情報ハブの役割になってもらうことで、情報は一方通行にならず、情報の流れがスムーズになります。

社長の言う「誰でも」は、情報が集まる位置にいて且つ第三者的な位置にいる社長のような立ち位置なら、「誰でも」と言えます。

情報の流れがおかしくないか？
組織がちゃんと機能しているか？
本来はハブとなる管理職も社長の方を向いて仕事をしていないか？

この点にも社長には気付いてほしいものです。
組織は社長がいなくても、ショート問題を解決できるようでなければなりません。

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